日本文化大学は理系の学部が存在せず、法学部のみの構成になっています。そのため学生の大半は弁護士や検察官、警察官などの国家公務員や地方公務員試験を受験することによって就職するようになっています。そのため、まず理系の学部が新設された場合は、それらの学生の後に続くような形になるでしょう。例えば、日本文化大学は警察や一部の民間企業と関連性が高いので、それらを就職先として考えるためにも理系の分野を利用した専門の捜査官として出世できるようになります。情報処理工学の分野であれば、近年多発しているサイバー犯罪対策の窓口勤務としてインターネット上で発生する問題に対処するようになるでしょう。もちろん日本文化大学には警察官のOBなども授業を行うこともあるので、現場でしか学ぶことが出来ない犯罪学を学ぶことも可能です。日本文化大学に理学部が新設された場合は、鑑識や科学捜査班として警察機関に採用される可能性が高いでしょう。特に最近では巧妙なトリックを使用した犯罪が発生しやすくなっており、押し込みの強盗であっても証拠が限られていることが多いです。このような問題を防ぐためにも、犯人が残した僅かな痕跡であっても決して見逃さない鑑識を採用するようになります。日本文化大学ではそのような人材を育成するポテンシャルに優れており、学生の実力も発揮されるでしょう。殺人事件などが発生した場合は、法医学の見地から被害者の死因を調べたり、事件の証拠を掴むことが出来ます。医学部新設の暁には、法医学者が続々と社会に排出されていくことは間違いありません。特に優秀な法医学者であれば裁判の結果を覆すことも可能であり、無実の罪を着せられた人を救ったり、事件の真実を暴くことによって犯罪者を捕まえることも出来るのです。以上の点から日本文化大学に理系の学部が新設された場合は、すでに存在している法学部との連携を考慮した上で授業が展開されることになるでしょう。ただし、それだけでは学生は民間企業には採用されないことがあるので、民間企業と連携して理学や工学、医学関係の実験や研究を行うことになる可能性も期待できます。特に最新の工学や理学などは、民間企業と連携することによって新たに創出することが可能になるだけでなく、日本文化大学ならではの企業とのつながりを使用することによって学生の就職率を向上させることも可能です。また、理系の学部が新設される際に、一番先に設立される学部は医学部や理学部などの法学部と連携できる学部が考えられます。日本文化大学の法学部をバックアップする学部として新設することができれば、大学単位でその名が知られることになりますし、特殊な分野に特化していればそれだけで就職などの進路も決まりやすくなるのです。人脈だけを活かしたものだけでなく、学生のポテンシャルを活かした就職活動が可能になり、就職後の離職率も下げることが出来るでしょう。